４月下旬、岩手県の達増拓也知事が、震災からの復興事業を優先するため、２０１６年に予定されていた国民体育大会（いわて国体）の開催を辞退する意向を表明した。
　そして今年度の一般予算に計上されていた選手強化費用（１億８４００万円）も復興費に充てる方針を打ち出した。
　これに対して日本体育協会の国体関係者は「復興で大変な事情は理解できるが、規模縮小、分散大会などで開催に協力したい」としている。

　国体は今年の山口大会以降、岐阜、東京、長崎、和歌山と、５年間の開催地が正式に決定されている。そして、その先５年間の開催地も、岩手、愛媛、福井、茨城、鹿児島に「内定」している。
　その開催地は「西」「中」「東」と順に移動しており、岩手（東）が開催を辞退すると（東の）５年後の代替地を今から見つけることも、同じ被災地の茨城を繰り上げることも難しく、体協や国体関係者は、何とか岩手開催を模索しているようだ。

　そのスポーツ関係者の気持ちは分からないでもなく、全国から多くの人々が集まる国体の開催が復興の一助になれば……とも思う。が、開催すれば総費用が約１２０億円。どんなに節約しても現時点では、その費用をスポーツに投じて経済効果を呼ぶという考えはやはり非現実的で、その費用はやはり復興事業に直接使われるべきとも思える。

　ともかく、この件はやはり現地被災地の岩手県の判断を最優先すべきだろう。
　そして、もしも開催辞退が正式決定すれば、その年の国体開催は見送り、国民体育大会の意義、スポーツと震災……といったテーマで全国的シンポジウムや討論会を開催するのはどうか？　
　費用も安く、人も大勢集まり、スポーツや国体の存在意義を考え直すきっかけにもなりますよ……。

（スポーツライター・音楽評論家。国士舘大学体育学部大学院非常勤講師。著書多数）