２０２０年の東京オリンピック・パラリンピックを視野に入れ、近くスポーツ庁が開設される運びになりそうだ。
　いま開かれている臨時国会で法案が審議されており、遅くとも来年４月には、文部科学省の外局としてスタートする予定だという。
　そこで私は、スポーツ議員連盟の某代議士に、次のような意見をぶつけてみた。

　「日本のスポーツ界は、新聞やテレビなどのマスメディアがスポーツイベントを主催したり、スポーツチームを所有したりしていることによって、健全な発展が大いに妨げられている。そこで、スポーツ庁の開設をきっかけに、スポーツ庁の長官は、『マスメディアはスポーツジャーナリズムに徹し、スポーツの主催や所有をやめるのが望ましい』という声明を出すべきではないでしょうか」
　するとその代議士は、私の意見に大賛成してくれ、「スポーツ庁は、そのような理念を打ち出すべきでしょうね」と言った。
　ところが後日、某新聞社の記者からスポーツ庁に関する意見を求められ、同じことを言うと、反論された。
　「それではスポーツへの国の支配が強化され、それこそ日本のスポーツの健全な発展が望めなくなりますよ」

　私は、再反論した。
　「そんな事態を批判し、日本のスポーツを健全な方向へ導くのがジャーナリズムであり、マスメディアの使命でしょう。米国の第３代大統領トーマス・ジェファーソンは、『私は新聞が存在せず政府が存在する社会より、政府が存在せず新聞が存在する社会を選ぶ』と言いました。高校野球やプロ野球、箱根駅伝をまともに批判できないマスメディアの現状こそ、日本のスポーツ界の健全な発展を妨げてますよ」
　皆さんの意見は…

（スポーツライター・音楽評論家。国士舘大学体育学部大学院非常勤講師。著書多数）