先日、あるテレビ番組(タレントの司会で討論をする番組)に出演したが、その録画撮りの前に少々不愉快なことがあった。というのは、プロ野球界の野球賭博や、２０２０年の東京五輪を話し合う内容について、担当ディレクターが次のような「注意」を口にしたからだった。
　「巨人からちょっと抗議を受けてますので、渡邉恒雄氏に対する批判的な言葉は避けてください。それと(オリンピック・パラリンピック)組織委員会の森喜朗会長に対する批判もご遠慮願います……」
　私は苦笑いするほかなかった。
　そもそも私は、日本のマスメディアで、スポーツに関する自由な発言ができるなどと思ったことがない。読売系の新聞やテレビで巨人批判やプロ野球批判、箱根駅伝の批判は御法度。朝日系のメディアでは高校野球に関する批判はダメ。毎日系や日経系のメディアが、辛うじて話しやすく書きやすい状況にある。
　とはいえ、読売、朝日、毎日、日経のメジャー４紙がすべてオリパラ組織委と「オフィシャルパートナー」という大口スポンサー契約を結んだ。
　02年のＷ杯サッカー日韓大会で、朝日新聞が「オフィシャル・ニュースペーパー」なる契約を結んだときも、それは「サッカー・ジャーナリズムの自殺」だと仰天した。が、今度は４大新聞が自ら進んで「オフィシャル(公認)機関紙」となった(スポーツ・ジャーナリズムを放棄した)わけだ。
　米国第３代大統領のジェファーソンは、「私は政府が存在して新聞が存在しない社会よりも、政府が存在しなくて新聞の存在する社会を選ぶ」という言葉を残した。
　それはジャーナリズム(批判精神)が存在しないと政府は堕落するが、それが存在すれば良い政府が生まれるからだ。はたして東京五輪は……？

（スポーツライター・音楽評論家。国士舘大学体育学部大学院非常勤講師。著書多数）